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遠隔診療のはじまり ~厚労省の見解~

 

遠隔診療って「離島」とか「へき地」のため?

遠隔診療、といってもまだ一般的にはなじみはなく、知っている方でもおそらく「離島」や「へき地」など、”病院がない地域のための医療”、と思っている方が多いと思います。

実際、昨年の8月まではその通りで、厚労省も遠隔診療の対象地域を離島やへき地に限定していました。

ところが、2015年8月10日に厚生労働省が、「情報通信機器を用いた診療(いわゆる「遠隔診療」)について」(H9年 健政発第1075号。以下に抜粋)の解釈を示す「事務連絡」を出しました(以下に抜粋。全文PDFはこちら)。

1.平成9年遠隔診療通知の「2留意事項(3)ア」において、「直接の対面診療を行うことが困難である場合」として、「離島、へき地の患者」を挙げているが、平成9年遠隔診療通知に示しているとおり、これらは例示であること。
 
「H27/8/10 厚労省 事務連絡」より
参考:「2留意事項(3)ア」
ア 直接の対面診療を行うことが困難である場合(例えば、離島、へき地の患者の場合など往診又は来診に相当な長時間を要したり、危険を伴うなどの困難があり、遠隔診療によらなければ当面必要な診療を行うことが困難な者に対して行う場合)
「H9 厚労省 健政発第1075号」より

 これまで約18年間、「遠隔診療」というものを「離島」や「へき地」に限定していましたが、昨年8月にこれらの地域は遠隔診療を行う”例示”である、という通知(事務連絡)を出しました。

つまり、状況や場合によって、「離島」や「へき地」以外でも「遠隔診療」を取り入れることが可能になったのです。

 

どういう人が遠隔診療を受けられるの?

すべての患者さんが遠隔診療を受けられるわけではありません。

どのような患者さんに、どのような形で遠隔診療を行うべきか、という点に関しても厚労省は明記しています。

3.平成9年遠隔診療通知の「1基本的考え方」において、診療は、医師又は歯科医師と患者が直接対面して行われることが基本であるとされているが、平成9年遠隔診療通知の「2留意事項(3)ア」又は「2留意事項(3)イ」に示しているとおり、「2留意事項(1)及び(2)」にかかわらず、患者側の要請に基づき、患者側の利点を十分に勘案した上で、直接の対面診療と適切に組み合わせて行われるときは、遠隔診療によっても差し支えないこととされており、直接の対面診療を行った上で、遠隔診療を行わなければならないものではないこと。
「H27/8/10 厚労省 事務連絡」より
参考:「2留意事項(3)イ」

イ 直近まで相当期間にわたって診療を継続してきた慢性期疾患の患者など病状が安定している患者に対し、患者の病状急変時等の連絡・対応体制を確保した上で実施することによって患者の療養環境の向上が認めれる遠隔診療(例えば別表に掲げるもの)を実施する場合

「H9 厚労省 健政発第1075号」より

つまり、生活習慣病やアレルギー性鼻炎など病状が安定している患者さんに対して、対面診療と遠隔診療を組み合わせることが必要とされています。

 

遠隔診療の現状

まだまだ患者さんへの認知度は低いようですが、昨年の厚労省の発表を受け、今年の夏前後より遠隔診療を取り入れる医療機関はどんどん増えています。
そして、関東など都心部では遠隔診療を受けている患者さんが増えています
(NHKでも取り上げられていましたね!)

しかし、ここ北海道は残念ながら遅れていると言わざるをえなく、遠隔診療を実施している医療機関自体が殆どありません。
そのため、医師など医療従事者ですら、「遠隔診療=へき地医療」と思い込んでいる方が多いのが現状です。

遠隔診療によって通院の負担を減らし、通院を断念・中断することなく治療が継続できる、と考えています。

遠隔診療では、通院時間ゼロ予約時間になったら診療開始、で自宅や職場で診療が受けられます。

 

遠隔診療に興味のある方はお気軽にご相談ください

※ご相談は、お電話やホームページのお問い合わせフォームなどがご利用いただけます。
※遠隔診療が可能かどうかは、医師の診察なしではお答えできません。お薬手帳や過去の検査結果をご持参の上、受診されるのが最も確実です。
※受診をご希望の方は下の予約ボタンから予約も可能です。

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